このチャート上では、競争力のある病院ほど右上に位置します。上記の例では、U病院、B病院などです。これらの病院は、地域において相対的に多くの患者が集まり、かつ、平均在院日数が短く効率的な医療が提供されていると考えられます。この地域に住んでいる患者が当該分野の治療を受ける場合には、ファーストチョイスとなる病院だと言えます。

一方で、左下に位置する病院は、この地域において当該分野の診療を継続していく必要性が低いと言えます。この例では、L病院、K病院、Q病院などです。これらの病院は、患者も集まっておらず、効率性も低いため、患者の立場から見ると、あまり選択したくない病院です。冷たい言い方ですが、このような競争力の無い病院は当該分野から撤退し、競争力のある病院に医療資源（医師や病床）を集約したほうが、地域住民のためになるのではないでしょうか。

このように、地域内の各病院の競争力を可視化することは、個別の病院経営に役立てると言うよりも、各地域における地域医療計画の見直しや、医療機能連携の協議などにこそ活用していただきたい手法です。

このような議論は、病院の利害も絡むためこれまでタブー視されてきましたが、ここで忘れてならないのは、情報にアクセスできるのは病院関係者だけではなく、地域住民、病院職員、開業医、銀行や取引先などの多くのステークホルダー（利害関係者）も、今や情報を容易に入手できる状態になっているという認識です。情報がオープンになっている以上、もっとも良い病院で治療を受けたいと考える地域住民のニーズや、優れた病院と取引したいと考えるステークホルダーのニーズに沿った方向で、各地域の医療の質を高めるための議論が活性化することを期待したいと思います。

加藤良平
株式会社ケアレビュー 代表取締役
一橋大学非常勤講師（医療産業論）

このチャート上では、競争力のあるMDCほど右上に位置します。X病院の例では、5：循環器系、14：新生児系、8：皮膚系などです。これらのMDCは、地域において相対的に多くの患者が集まり、かつ、平均在院日数が短く効率的な医療が提供されていると考えられます。病院としては、自信をもってこれからも伸ばしていきたい花形分野だと言えます。

一方で、左下に位置するMDCは競争力が低く、抜本的な見直しが必要です。X病院の例では、15：小児系、2：眼科系、4：呼吸器系などです。これらのMDCは、患者も集まっておらず、効率性も低いため、一般企業であれば、ただちに事業撤退を検討すべき分野です。

また、右下に位置するMDC（9：乳房系や13：血液系）は、地域において多くの患者を受け入れている反面で、平均在院日数が長いことがわかります。効率性を改善できれば病院収益に大きく貢献するだけに、クリニカルパスや後方連携の精査が必要な状況です。また、左上に位置するMDC（11：腎・尿路系など）は、効率的な医療を提供している反面で、集患力が弱いため、地域の開業医などへの情報提供を通して、患者数を増やすためのマーケティングを推進すべきだと考えられます。

このように、MDCポートフォリオ分析は、病院経営の全体の方向性を判断する際に参考となるフレームワークです。もちろん、撤退などの重要な判断をする前には、その要因や地域医療への影響を詳細に検証する必要があることは言うまでもありませんが、病院情報局を使えば、経年変化や他病院のポートフォリオも簡単に作成できるため、ぜひご活用ください。

加藤良平
株式会社ケアレビュー 代表取締役
一橋大学非常勤講師（医療産業論）

　しかし、DPCは病院の診療報酬算定のための制度ではあるが、実は全国の急性期病院が統一したフォーマットで診療実績を報告するようになった点に、社会的にも今までにはない、画期的な意味合いがある。これにより、結果としてブラックボックスだった病院の実績が、オープンになったのである。また、今回このサイトができたことにより、病院経営の専門家しか興味を持たず、読みこなすことも難しかったDPCデータが、誰にでも理解できるようになり、格段にその有用性が高まった。このサイトにより、病院の実力の可視化が一気に進む可能性もある。

　このサイトに公表される情報から読みとれるのは、たとえば下記のようなことである。

• 患者数の多い病院の方が、医師の経験値が高く、ノウハウが蓄積されている傾向にある。良い医療を提供すれば、中長期的には地域や専門家の間で評判が高まり、患者が集まるという好循環が発生しうる。（診断群別の「医療圏シェア」の指標）
• 在院日数の短い病院のほうが、質の高い医療が効率的に提供されている可能性がある。診断や治療方法が適切で、医療ミスが少なく、回復も早い。（平均在院日数を患者構成で調整した「効率性指数」の指標）

　これらの情報は病院経営者だけでなく、患者さん、地域の医療計画を担う役所の担当者、病院に融資する銀行担当者、患者さんを紹介する地域の開業医等にも役立つ。全ての人が、「正しい事実」に基づいて病院を評価、選択することができるようになるのだ。

　DPCのデータだけでは、病院の本当の「治療実力」は分からない、という批判はあるだろう。しかし、こうやって情報が開示され、比較されることにより、病院側には「もっと正確で十分な情報を出したい」という欲求が高まることであろう。

　情報が公開されることにより、病院に勤務する医師も、自らの立ち位置を理解することができ、更に研鑽に励むことができるだろう。お互い研鑽し、技術を向上させる医療現場に良い医師は集まる。いろいろな意味で、今後情報公開をしない病院は、生き残れない、と言っても過言ではない。病院にはこのことに気がついて、今後積極的に情報公開することを期待したい。

　ハーバード大学における経営学の大家マイケルポーター教授が先日上梓し、日本でも訳本がでた「医療戦略の本質」という本にも、良い医療が提供されるためには、「診療実績による正しい競争」が必須であると書かれてる。

　以下、引用すると「診療実績に基づく競争をするためには、実績を評価して広く公表することが必要になる。（中略）うまく機能している市場では、情報が競争の本質になる。しかし、医療では価値を向上させる競争を支えるのに必要となる情報がほとんどないか、隠されている。（中略）殆どの医師は自分の実績が平均的なのか、平均以上なのか、以下なのか知るための客観的証拠を持っていない。自分が平均以下であるという情報があれば、学び、改善しようとするインセンティブがわく。」とある。

　このサイトの創設管理者であるケアレビューの加藤社長は、ポーター教授に触発されて、サイト開発を思い立ったそうである。ポーター教授がいう「正しい競争」はアメリカでは実現していない。最近元気がない日本の医療制度ではあるが、このようなサイトが一つの起爆材となって、各病院が積極的に情報公開をはかることにより、再び世界をリードするようになってほしいと思う。

大石 佳能子 株式会社メディヴァ 代表取締役社長 http://www.mediva.co.jp/ 大阪府箕面市出身。幼少時代をニューヨークで過ごす。大阪大学法学部卒、ハーバードビジネススクールMBA。マッキンゼー・アンド・カンパニー（日本、米国）のパートナーを経て、株式会社メディヴァを設立。 厚生労働省「これからの医療経営の在り方に関する検討会」、「社会保険審議会福祉部会」、経済産業省「日本版PHRを活用した新たな健康サービス研究会」委員等。日経WOMAN「ウーマン・オブ・ザ・イヤー2007」受賞。共著に「消費者最優先企業の時代」「特定保健指導・メタボ予防成功のために」等。

指標の定義・計算方法

平均在院日数（日）＝対象となる退院患者の平均在院日数（入院日と退院日を含む）

• 対象患者が平均して何日間で退院することができたかが反映される指標です。

複雑性指数（全国平均＝１）
＝［当病院のDPC毎の平均在院日数を全国平均に合わせた上で再計算したMDC別平均在院日数］
÷［全国平均のMDC別平均在院日数］

• 数値が大きいほど、治療に長期間を要する傷病の患者の構成割合が多いことを表します。

効率性指数（全国平均＝１）
＝［全国平均のMDC別平均在院日数］
÷［当病院のDPC毎の患者構成を全国平均に合わせて再計算したMDC別平均在院日数］

• 数値が大きいほど、同じ傷病を治療する場合の平均在院日数が短いことを表します。

平均在院日数の意味する（可能性がある）こと

従来の日本の健康保険制度では、「出来高払い」と呼ばれる制度が中心であったため、入院日数を短くすることに対する病院側の経済的なインセンティブはありませんでした。しかし、DPC制度（入院医療費の包括支払い制度）の導入により、必要以上に患者が長期間入院すると病院の収入が減るため、平均在院日数をいかに短縮するかが、急性期病院の経営を左右する大きなテーマにもなっています。

ただし、平均在院日数を短くするのは、簡単にできることではありません。入院～治療～回復～退院までの一連のプロセスで考えると、正確な診断と適切な治療方法を選択する能力、できるだけ患者の身体に負担をかけずに手術や治療を行う能力、合併症や医療ミスを防止する教育訓練、患者の回復を助けるリハビリ支援、適切な退院支援や後方受入施設との連携など、どこかのプロセスに問題があると患者は予定通りに退院することができず、その積み重ねが病院の平均在院日数を引き上げてしまいます。

このように考えると、平均在院日数というのは、急性期病院としての総合的な実力が試される指標だと言えるのではないでしょうか。

疾患の構成割合や患者の重篤度によって平均在院日数は影響を受ける

では、単純に平均在院日数が短い病院に行けば安心なのでしょうか？

ここで重要なポイントは、病気の種類や重篤度によって、想定される入院日数は異なるということです。たとえば、白内障の手術などでは１泊２日程度で退院できる方も多いのですが、心臓バイパス手術や胃がんの開腹手術を受けた多くの方は１ヶ月以上の長期入院が必要です。また、同じ原因の病気であっても、患者の基礎体力や合併症の有無などによって、入院治療に要する期間は自ずと異なります。

患者数と同様に、平均在院日数も病院全体の数字ではなく、傷病分類別に判断することが重要です。このサイトでは、各病院の主要診断群別の平均在院日数を表示するとともに、「複雑性指数」や「効率性指数」も比べることができるようになっています。

厚生労働省では、DPC制度導入の影響調査として、各病院のMDC（主要診断群）別の「平均在院日数」とともに、「複雑性指数（患者構成の指標）」と「効率性指数（在院日数の指標）」を毎年１回算出し、診療報酬制度を検討する専門部会で報告しています。計算式は複雑なので理解するのが難しいかもしれませんが、指数が表している意味を言葉で説明すると以下のようになります。

複雑性指数 （患者構成の指標）	ある病院の傷病名（DPC）別の平均在院日数を全国平均の平均在院日数に置き換えて、診断分類（MDC）全体の平均在院日数を再計算すると、そもそも長期間の入院を要する傷病の患者割合が多い病院のほうが、MDC全体の平均在院日数も長くなる。 複雑性指数が１よりも大きい病院は、治療に長期間を要する傷病の患者の割合が平均よりも多いと判断できる。
効率性指数 （在院日数の指標）	ある病院の診断分類（MDC）内の傷病名（DPC）別患者構成割合を全国平均に置き換えて、診断分類（MDC）全体の平均在院日数を再計算すると、各傷病の平均在院日数が短い病院ほど、MDC全体の平均在院日数も短くなる。 効率性指数は分子分母を逆にして算出しているので、効率性指数が１よりも大きい病院は、同じ傷病で比べると平均よりも患者を早期に退院させていると判断できる。

そして、病院の治療能力を客観的に判断するには、「効率性指数」が３つの指標の中では最も適していると考えられます。

たとえば、病院内で臨床実績を測定し、「Quality Indicator 医療の質を測る」という本を毎年出版して自ら情報公開を行っている聖路加国際病院（東京都）では、すべてのMDC別の効率性指数が「１」を大幅に上回る水準となっています。病院が一丸となって努力している成果が、平均在院日数の短縮という形で実現できていることが客観的に裏付けられています。

平均在院日数を病院間で比較する

さらには、平均在院日数を病院間で比較すると、より一層病院の傾向が明らかになります。たとえば、患者数ランキングで神経系のページを開くと次のように表示されます。上位の病院はいずれも毎月100名を大きく上回る素晴らしい治療実績をあげている病院ばかりです。

このリスト上で「平均在院日数」に表示を切り替えると、病院ごとに12.5日～20.1日とばらつきがあることがわかります。ただし、平均在院日数は前述のとおり、そもそもの疾患構成や合併症の有無などによっても左右されるため、そのまま比較するのは適当ではありません。

そこで、「効率性指数」に表示を切り替えてみます。上位の病院の中では、済生会熊本病院（熊本県）の効率性が圧倒的に高いことがわかります。この病院は、全国の病院に先駆けてクリニカルパスを導入するなど、日本の急性期病院をリードしている存在感のある病院です。高い臨床マネジメント能力によって、安全で効率的な医療が提供されていると考えられます。

平均在院日数が短いのは、身体にもお財布にもやさしい

DPC制度の導入により、入院医療費の包括化が進められています。これは、従来の「出来高払い」制度のように、医師が行う医療行為に応じて医療費が積算されていく計算方法ではなく、傷病の種類ごとに医療費が決められる制度のことです。

ただし、諸外国では傷病名に対して「１入院あたりいくら」と医療費が決められる国が多いのですが、日本で導入されたDPC制度では、今のところ傷病名に対して「１日あたりいくら」という独特の決め方になっています。すなわち、日本のDPC制度では、入院日数が短いほど医療費の負担が少なくてすみます。

少子高齢化が進む日本では、医療費の負担をいかにコントロールしていくのかが、大きな国民的課題となっています。今後は、効率性指数などを参考として、同じ病気であれば平均在院日数が短い病院を選択するとの価値観が広まれば、国全体の医療費を抑制することにもつながるのではないでしょうか。

また、各市町村や全国健康保険協会、健康保険組合などの保険者も、各病院の平均在院日数に関する情報提供を行うことに、より真剣に取り組んでも良いのではないでしょうか。一般の市場経済では、質が高い商品やサービスの価格が高いのは常識ですが、医療にはこの原則はあてはまりません。平均在院日数が短く、経済的負担が少ない病院を選ぶことは、結果的に患者にとっても、質が高く、安全で適切な治療を受けられる可能性が高まるため、歓迎されることなのです。

加藤良平
株式会社ケアレビュー 代表取締役
一橋大学非常勤講師（医療産業論）

傷病別×手術情報別の統計情報を見ることができる

たとえば、［循環器系］分類の中から［狭心症、慢性虚血性心疾患］を選択すると、以下のように表示されます。表示されている数字は、平成20年7月～12月の半年間の全てのDPC参加病院の合計データで、全国でじつに18万8千人余りもの方が［狭心症、慢性虚血性心疾患］で入院治療を受けたことがわかります。

そして、手術情報別の患者数と平均在院日数が表示され、手術によって入院治療に要する期間には大きな差があるという事実がわかります。

• 62.6%（11万8千人）の方は手術を受けずに入院治療を行い、平均4.4日で退院することができた。
• 32.5%（6万1千人）の方は［経皮的冠動脈ステント留置術等］という、カテーテルを用いた開腹しない治療を行い、平均7.8日で退院することができた。
• 3.8%（7千人）の方は［冠動脈、大動脈バイパス移植術］という大手術を受けたため、平均32.1日の入院治療が必要だった。

手術情報別に実績の多い病院リストを見ることができる

同じページの下部には、手術情報別に「患者数の多い病院」と「平均在院日数の短い病院」のリストを表示しています。「患者数」や「平均在院日数」の指標が意味するところは、別ページで紹介しています。
⇒ 患者数から見えてくること
⇒ 平均在院日数から見えてくること

この病院リストは、都道府県別に絞り込んで表示することもできますので、高い実績をあげている病院を探す手がかりとして活用できるのではないでしょうか。

なお、厚生労働省の公表データでは、手術情報別の患者数が10件未満の病院の情報は公表されないため、このリスト上には表示されません。また、傷病によっては、病院別データがまったく公表されていない場合もあります。ご了承ください。

【医療機能情報提供制度の概要】　
（１）医療提供施設（病院・診療所・歯科診療所・助産所・・・以下「医療機関」）が行うべきこと（医療法第6条の3 第1項）
　・医療機関が提供する医療に関する一定の情報（医療機能情報）を都道府県知事に報告しなければなりません。
　・医療機能情報を記載した書面をその医療機関内においても閲覧に供することが義務となりました。
　　（ホームページを利用して閲覧に供することでも可能。）
（２）都道府県知事が行うべきこと（医療法第6条の3 第5項）
　・医療機関から報告を受けた医療機能情報を住民に対してわかりやすく公表しなければなりません。
（３）医療機能情報の報告を行わない場合や虚偽の報告をした場合（医療法第6条の3 第6項・第29条 第1項）
　・都道府県知事は医療機関に対して、報告の督促や報告内容の是正の命令を行うことが出来ます。
　・また、この命令に違反した場合には「開設の許可の取り消し」や「期間を定めた閉鎖」という罰則が規定化されています。

医療機能情報提供制度 報告項目一覧（病院・診療所）

情報公表が義務付けられた項目は以下のとおりです。

• これらの項目以外に、各都道府県が独自に設けている項目もありますので、詳細は各県のサイトでご確認ください。
• 各都道府県の医療機能情報サイトは、公的機関サイトへのリンク集をご参照ください。

１．管理・運営・サービス・アメニティに関する事項

２．提供サービスや医療連携体制に関する事項

３．医療の実績、結果に関する事項

【出所】 厚生労働省 『医療情報提供のあり方等に関する検討会』 資料

（当社注）
・ （※）の項目は、診療所は報告対象外です。
・実際に公表されている項目は、都道府県によって異なる場合もあります。

• 厚生労働省 http://www.mhlw.go.jp/
• WAMネット http://www.wam.go.jp/
• 医療機能評価機構 http://www.report.jcqhc.or.jp/
• 医師臨床研修マッチング協議会 http://www.jrmp.jp/
• 各都道府県の医療機能情報サイト （『医療機能情報提供制度』に基づく情報公開）

サイトのご利用にあたり、掲載されている情報の範囲や内容についてご案内しますので、最初にご一読いただきますようお願い申し上げます。

なお、ご利用上の注意事項は、「サイトポリシー」として別ページでご案内しております。また、各画面のヘルプ（？）にマウスを乗せると、各項目の簡単な説明が表示されますので、合わせてご参照ください。

１．掲載されている病院について

• このサイトは、急性期医療に特化した情報提供を目的としております。
• 各病院の詳細情報ページは、診断群分類包括評価（DPC制度）に参加している病院のみ作成されています。平成22年度のDPC参加病院は1,648病院（DPC準備病院を含む）で、全病院数の約19％を占めています。

• 病院検索をした場合に表示される一覧リストには、DPC不参加の病院も表示されますが、病院以外の医療施設（診療所等）はリストにも表示されません。
• 各病院ページにおける［周辺の急性期病院］マップや、［距離が近い病院］との比較リストにも、DPC参加病院しか表示されませんのでご了承ください。

２．DPC制度について

• 診断群分類（Diagnosis Procedure Combination：DPC）包括評価制度とは、入院医療費を包括支払方式に移行するために平成14年度から導入された制度です。DPC制度に参加する病院は、入院患者ごとに「診断名」「治療方法」「入院日数」などの情報を体系的に整備し、厚生労働省にデータを提供する必要があり、病院としての高度な管理能力が求められます。
• DPC制度は、当初は大学病院を中心に導入が図られましたが、参加する病院は年々増加しています。全国には約91万床の一般病床が存在しますが、このうち54万床（59%）がDPCに参加しています。また、規模が大きい病院ほどDPCに参加している割合が高く、とくに400床以上の病院では、すでに一般病床の94％がDPC対象となっています。（いずれも平成22年度の参加実績）

• DPCは診療報酬計算のためだけにとどまらず、DPCを導入することによって病院の診療情報管理体制の標準化が進み、医療の質を高める目的でもDPC情報をさまざまな形で有効活用しようとする動きが加速しています。これらのことからも、これからの急性期医療を担う病院は、DPC制度に参加することが必須条件だとの認識が医療関係者の間で広がっています。

３．各病院の診療実績について

• 厚生労働省に提供されたDPCデータは、診療報酬調査専門組織（DPC評価分科会）において、「DPC導入の影響評価に関する調査」として調査対象期間中（毎年7月から12月：※平成22年度より7月から3月に変更）の参加病院別の実績データが報告されています。このサイトで［診療実績］として掲載している情報は、この会議で報告されたデータに基づいています。

（調査データが公表されている厚生労働省サイト）
平成22年度 http://www.mhlw.go.jp/stf/shingi/2r9852000001u23a.html
平成21年度 http://www.mhlw.go.jp/shingi/2010/06/s0630-7.html
平成20年度 http://www.mhlw.go.jp/shingi/2009/05/s0514-6.html
平成19年度 http://www.mhlw.go.jp/shingi/2008/05/s0509-3.html
平成18年度 http://www.mhlw.go.jp/shingi/2007/06/s0622-7.html

• 厚生労働省の公表データはDPC導入の影響調査を目的としていますので、以下のように健康保険が適用されないケース（労災・自賠責・正常分娩など）や、入院中に急性期以外の病棟に移ったケースなど、集計に含まれていない患者データが存在します。このため、外傷系疾患の多い救急病院、産科病院、ケアミックス型の病院などでは、実際の患者数よりも大幅に少ない患者数が表示される場合がありますので、ご注意ください。

• 全てのDPCデータは、全国共通のコード体系によって細かく分類されています。このサイトの診療実績は、以下のA～Cの分類データを掲載しています。
  • A) 主要診断群［Major Daiagnostic Category：MDC分類］（2桁）・・・18種類 （傷病の部位や内容による大分類）
  • B) 傷病名（6桁）・・・506種類 （最も医療資源を投入した傷病名を主治医が判断します）
  • C) 傷病名および手術情報（8桁）・・・1,137種類 （手術の有無や手術方法で分類されます）
  • D) DPCコード（14桁）・・・2,451種類 （診療報酬を決めるため、処置内容や副傷病名で細かく分類されます）
• 各病院の診療実績として掲載されている５つの指標の計算方法は以下のとおりです。

• 公表されている情報には、患者個人を特定できるような個人情報は一切含まれておりません。

４．各病院の基本情報について

• 各病院の基本情報は、公的機関が運営する情報サイトで公表されているデータに基づいています。
  ⇒ 各公的機関サイトへのリンク集

５．このサイトで提供している情報の課題について

• このサイトに掲載されている各病院の情報は、必ずしも「治癒率」や「死亡率」のような「治療成績（アウトカム）」に直結するものではありません。海外の情報サイトではアウトカムに関する情報提供を行っているものもありますが、現在のところ日本の公的機関においてアウトカムに関する客観性の高い情報を確認することができないため、このサイトでもアウトカムに関する情報提供は行っておりません。
• このサイトでは、DPC制度に参加している病院についてのみ、詳細情報ページを作成しています。優れた診療実績をあげている病院がDPC制度に参加していないことも想定されますが、DPC参加病院と同じ基準で客観的に診療実績を比較することができないため、このサイトではDPCに参加していない病院の情報提供を行っておりません。
• このサイトに掲載されている診療実績は、各年の調査期間中のデータです。調査期間以降の環境変化や医師の異動等により、直近での各病院の患者数や平均在院日数が大きく変化している場合も想定されますのでご承知置きください。なお、例年6月頃に厚生労働省の専門組織において前年度の調査結果が報告されますので、このサイトの情報も速やかに更新する予定です。
• このサイトに掲載されている診療実績はDPC調査データを利用していますので、健康保険が適用されないケース（労災・自賠責・正常分娩など）や、入院中に急性期以外の病棟に移ったケースなど、集計されていないデータがあります。このため、外傷疾患の多い病院、産科病院、ケアミックス型の病院などでは、実際の患者数よりも少ない患者数が表示される場合がありますのでご承知置きください。
• 各都道府県が運営する医療機能情報提供サイトは、医療法改正により平成19年度より医療機関の情報公開が義務化されたものですが、本格運用開始から間もないため、病院からの報告漏れや情報精度に問題のあるデータも散見される状態です。明らかな誤りは病院にも確認をお願いしておりますが、すべての情報の信憑性を当社でチェックすることは困難ですのでご容赦ください。